教採実施要項の発表時期ランキング【併願先を決めるのに役立つ】

管理人

教採実施要項の発表時期を知って損はありません。
試験準備が早くでき、併願先を決めるのにも役立ちます。

この記事を書いた人

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教採対策サークル主宰
これまでに多くの合格者を輩出
教員経験　小学校・中学

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実施要項の確認は教採受験の第一歩

毎年春になると教採の実施要項が各自治体から発表されます。
教採を受験する際に最初にとるべき行動が要項の確認です。

実施要項には重要な情報がたくさん載っています。
要項を確認することで様々な情報が得られます。

また、情報を知るだけでなく、要項を確認することには教採合格につながる大きなメリットがあります。

今回は全国の教採実施要項の発表時期についてご紹介します。

この記事でわかること

実施要項の入手場所
実施要項に載っている内容
実施要項を確認するメリット
全国の実施要項発表時期一覧

実施要項の入手場所

実施要項の入手先はいくつかありますが、主な入手先はネットです。

どこの自治体でも要項の主な入手先は教育委員会のHPです。
要項発表と同時にダウンロードできるようになります。

ネットでの入手が最も多い入手方法です。
早く、手間もかからずに入手できます。

実施要項の入手先は自治体によって違いはありますが、おおむね以下の通りです。

教育委員会HP
都道府県庁
教育委員会
教育事務所
ハローワーク
郵送

冊子での実施要項が欲しい場合は、教育委員会のHPを確認して配布場所を確認するといいでしょう。
配布場所が遠い場合は郵送での入手も可能です。

封筒に返信用の封筒と切手を同封し、教育委員会に実施要項の請求をすれば、実施要項が送られてきます。

要項発表の入手場所

ネットで入手するのが一番早くて手間も少ない

教採の実施要項に載っている内容

実施要項には試験に関する内容がまとめられています。

試験日程
試験内容
試験会場
免除や加点の情報
出願方法
給料やボーナスなどの待遇
その他注意事項

などが掲載されています。
自治体によっては去年からの試験変更点、求める教員像なども載っています。

これらの情報を知ることで

試験までの時間の使い方を考えることができますし、変更点に気付かずに課されない試験の対策をしてしまうミスを防ぐこと

ができます。

実施要項は教採受験の第一歩であるのは、試験に必要な情報が詰まっているからです。

実施要項の掲載内容

試験日や試験内容など、試験に必要な情報が載っている

実施要項を確認する大きなメリット

実施要項を確認すると、教採に必要な情報が一通りわかります。
ですので、受験するには必読の資料です。

ですが実施要項の確認は、試験情報と同等かそれ以上に重要な価値があります。
それは、教採を受験する意識が強くなることです。

要項が発表されるのは春です。
講師の先生にとっては学期末の作業や新学期の忙しさで試験のことを忘れがちになる時期です。
学生にとっても新しい授業への慣れや卒論への準備などでバタバタする時期です。

そんな中、実施要項に目を通すと試験の日程や試験内容が頭に入ります。
「まだ数カ月後」
そんな気持ちの甘えが吹き飛びます。

試験まで早くて残り3ヶ月。
さすがに勉強しないと、、、という気持ちが湧き出ます。

実施要項を確認することで

教採の当事者意識が湧き、対策へと気持ちと行動が向かいます。

これが実施要項を確認する大きなメリットです。

もし要項の確認が他の人よりも1週間遅ければ、本腰を入れた試験対策も1週間遅れます。
そんな状態で教採対策のいいスタートダッシュが切れるでしょうか？

反対に、もし他の人よりも早く実施要項を確認することができたら。
その分だけ早く対策ができ、より有利な状況を作ることができます。

自分が受験する自治体の実施要項がいつ頃発表されるかを知っておくと、それだけで教採を有利に進めることができます。

要項発表を確認するメリット

試験に必要な情報を確認できる
試験に向けての意識を持つことができる。

全国の要項発表時期

全国の教員採用試験実施要項の発表時期についてですが、2022年の発表時期を集計しています。
もちろん、年によって違いは出ますし、発表時期が今後大きく変わる可能性はあります。
ですが、受験先の情報を知るには参考になるはずです

順位	自治体名	発表日
1	大阪府	3/16
	埼玉県	3/16
	高知県	3/16
4	千葉県・千葉市	3/17
5	横浜市	3/18
	大阪市	3/18
	沖縄県	3/18
8	宮崎県	3/22
9	東京都	3/25
10	静岡県	3/30
11	堺市	3/31
	北海道	3/31
13	川崎市	4/1
	豊能地区	4/1
	札幌市	4/1
	北九州市	4/1
	静岡市	4/1
	浜松市	4/1
	茨城県	4/1
20	相模原市	4/5
21	群馬県	4/6
	神奈川県	4/6
	岩手県	4/6
	鳥取県	4/6
25	広島県	4/8
	広島市	4/8
	栃木県	4/8
28	兵庫県	4/11
	京都府	4/11
30	京都市	4/12
31	岡山県	4/14
32	長野県	4/15
	佐賀県	4/15
34	島根県	4/17
35	福岡市	4/18
	宮城県	4/18
	仙台市	4/18
38	和歌山県	4/19
39	名古屋市	4/22
	新潟県	4/22
	新潟市	4/22
	岐阜県	4/22
	福島県	4/22
	滋賀県	4/22
	徳島県	4/22
46	岡山市	4/25
	青森県	4/25
	石川県	4/25
49	愛知県	4/26
50	奈良県	4/27
51	富山県	4/28
52	神戸市	5/2
53	熊本県	5/6
	熊本市	5/6
	鹿児島県	5/6
	長崎県	5/6
	山形県	5/6
	香川県	5/6
	山梨県	5/6
60	さいたま県	5/9
	大分県	5/9
62	山口県	5/11
	秋田県	5/11
64	三重県	5/12
65	福井県	5/13
66	福岡県	5/16
67	愛媛県	5/18

全国の中で一番早く実施要項が発表されたのは大阪府・埼玉県・高知県で3/16でした。
反対に最も遅かったのは愛媛県で5/18です。

実施要項の発表時期は2ヶ月以上の違いがあります。

発表時期を知っていると併願受験先の情報を仕入れる時にも役立ちます。
実施要項の発表が遅い自治体は、試験日程も遅い傾向があります。
本命の自治体に出願してから、実施要項を見て併願先を決めることにも使えます。

また、4月になるまでに北海道・関東・中部・近畿・四国・九州と、多くの地域の実施要項が発表されます。
試験の実施時期は地域ごとにある程度決まっています。ですので、複数の地域を見比べると、試験日が異なっていて併願できる自治体が見つけやすいです。

要項発表の時期

実施要項の発表時期は早い自治体と遅い自治体で2カ月以上の差がある
知っておくと試験の情報をいち早く知ることができる
複数の地域を調べると、併願できる日程の自治体が見つけやすい

まとめ

実施要項を確認することは教採受験の第一歩です。
試験に必要な情報を確認することができます。

ただ試験情報の確認だけでなく、受験への意識を持つという意味からも発表後に早く確認するとその分試験を有利に進められます。

実施要項のまとめ

入手先は基本的に教育委員会のHP
試験に必要な情報を知ることができる
確認することで試験への意識を持つことができるので、発表されたら早く確認するのがオススメ
併願受験を考えているなら、複数の自治体の要項を確認しよう！

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